デュポンの環境管理コンサルティング

個々の組織に合わせた包括的なプロセスを実践するデュポンのコンサルタントが組織の変革をバックアップし、環境のための取り組みを競争上のメリットへと変化させます。この統合的なアプローチは従来のプログラムをはるかに超えるもので、スピーディに成果を実現し、投資利益率を向上させます。

エネルギーやサプライチェーンに要するコストの変動、拡大する規制、激化する市場競争、一般社会や投資家からの強い期待などに伴って絶えず増大し続けるリスクに直面している組織では、持続可能な管理戦略を採択しない理由はありません。私たちの環境管理コンサルティングのエキスパートは、お客様の組織と連携し、単なる企業ビジョンや隔絶された企業の社会的責任プロジェクトを超えたレベルの実現に取り組みます。事業の枠組において環境プランニングを統合することでコストを削減し、効果的に競争性を高めるとともに、投資家にアピールし、主要な利害関係者との関わりを強化していくことが可能です。私たちの手法なら、わずかなコストで、あるいはまったくコストをかけずにスピーディに成果を実現するだけでなく、同時に組織が目標を維持し、さらに向上していくのに必要な強力な管理構造やプロセス、能力を構築するお手伝いが可能なのです。

継続的にフットプリントを削減し、優れた持続可能性管理戦略を目指してデュポンのビジネスモデルを再定義してきたことで、私たちは政界の指導者や市民社会、数多くのメディア媒体から認識されるようになりました。2010年には、フォーチュン誌がデュポンを世界で最も賞賛されるべき50社の一つに選出しています。また、コーポレート・レスポンシビリティ誌も、2011年のベストコーポレートシチズン100社のリストにデュポンの名前を挙げています。デュポンサステナブルソリューション(DSS)のコンサルタントがデュポンのベストプラクティスを応用し、柔軟に適応させていく能力が、これらの賞の受賞につながったのです。私たちのソリューションなら、環境フットプリントを削減しながらでも、顕著な競争上のメリットを実現することが可能です。

成果の実証された持続可能性管理

デュポンのコンサルティングエキスパートは、単なる持続可能性のビジョンや隔絶された企業の社会的責任プロジェクトを超えたレベルを目指し、石油・ガス、電力、化学品、採鉱・金属加工、輸送などの産業に従事するお客様を支援してきました。私たちのアプローチは、組織の枠組の中で持続可能性のプランニングを統合していくというものです。包括的な変更管理システムを活用して、最高のパフォーマンスと成果を実現しています。

私たちの環境管理コンサルティングソリューションなら、個々のお客様に合わせて調整し、コスト削減や競争力の向上、投資家へのアピール、主要な利害関係者との関わりの強化を支援していくことができます。私たち自身のベストプラクティスだけでなく、お客様との関わりによって耐えず拡大し続ける知識を応用することで、炭素排出やエネルギー廃棄物から水の消費、調達に関わる問題に至るまで、多様な環境リスクを効果的に管理しながら、同時に持続可能なサプライチェーンを創出し、企業としてのフットプリントを削減していく手助けが可能なのです。

統合的なアプローチの価値

私たちの統合的なアプローチは、組織全体が法令遵守という考え方やリスクの認識と緩和から一歩進んで、業務効率の実現と事業パフォーマンスの強化に重点を置いた文化へとスピーディに移行できるよう設計されたものです。企業全体をカバーする私たちのシステムを実施することで、コスト削減や成長の加速化、全体的な意思決定プロセスの改善が可能になります。

他の多くのコンサルティング企業と異なり、私たちは、石油・ガス、硫酸製造企業、あるいはその他の重工業向けに独自に開発し、世界を主導する排出削減<a href="">クリーン技術</a>のポートフォリオによって、私たち自身の現場経験や持続可能な業務コンサルティング手法を補うことができます。デュポンが誇る多彩な能力が、お客様の必要とする持続可能性の管理や収益性、競争性の向上実現のお手伝いを致します。

DSSの環境管理コンサルティング手法

私たちの手法は、わずかなコストで、あるいはコストをまったくかけずにスピーディに成果を実現し、なおかつ組織が目標を維持し、さらに向上していくのに必要な強力な管理構造やプロセス、能力を構築できるよう設計されています。

私たちの環境管理コンサルティングのエキスパートは、お客様と密接に連携しながら、次のような方法で、損害をもたらす環境インシデントを防止し、企業としてのフットプリントを削減できる個別のプランを設計致します。

  • 統合的な環境管理システム
  • 環境管理能力の研修と啓発
  • 持続可能性に優れた文化への変更プロセス


実践は企業レベルで始まり、その後に事業単位レベルに移行していきます。成果として得られるのは社内全体に及ぶ統合的な環境管理システムであり、そのシステムを用いることで投資収益率を改善し、持続可能性の目標に向けた進展を加速化します。